日本雪崩ネットワーク(JAN:Japan Avalanche Network)は、冬季アウトドア活動の雪崩安全に係わる非営利の専門団体です。雪崩教育・雪崩情報・事故調査・リソースの提供を4つの柱に活動しています。会員は、山岳ガイドやスキーパトロール、救助隊員など現場プロや雪崩研究者あるいは訓練を受けた一般山岳利用者など幅広い人材で構成されています。
JANは雪崩を中心に多様な人が集まり、協力し合う、円卓をモチーフとした「雪崩コミュニティの形成」を理念としています。そして「世界でも有数の雪に恵まれたこの国の人々を埋もれさせるのではなく、雪の上に立たせること」を社会的使命とし「雪崩教育と情報を一体化させた多様な活動による雪崩安全の向上」を目標にしています。
活動の4つの柱である「雪崩教育」「雪崩情報」「事故調査」「リソース」は、
互いに関連付けられており、全体設計されたプログラムとして実施されています。
危険への気づきの機会である「啓発」、リスクマネジメントの手法を学ぶ「講習会」、現場プロの継続的発展を促す「CPD」などに大別されます。教育構成は、一般と現場プロで明快に区別しており、対象に合った内容を実施しています。詳細は「全体構成」のページをご覧ください。
積雪の状態を伝え、行動者の意志決定をサポートするために雪崩情報を発表しています。この情報は、欧米の公的機関が使用しているものと同じ雪崩危険度および構成要素で実施しています。詳細は「概要」のページをご覧ください。
雪崩インシデントの現場調査や状況の聞き取りを実施しています。調査結果は学会やワークショップなどの専門会議での発表の他、一般対象のセミナーなどで還元され、役立てられています。詳細は「インシデント」のページをご覧ください。
雪崩の知識を深めるための書籍の出版や翻訳、あるいは安全啓発に役立つチラシの作成頒布などを行っています。
スポーツ庁では、一人でも多くの方がスポーツに親しむ社会の
実現のため「Sport in Life」というプロジェクトを進めています。
日本雪崩ネットワークは以下の宣言文をもって、その活動に参画しています。
雪崩情報を支援するシステムとして「パートナーシップ制度」を導入。スポーツ庁のプロジェクト「Sport in Life」に参加。
一般向きセミナーから実務者まで多様が講習を実施し、雪崩情報を5山域で発表。例年実施している雪崩インシデントの調査に関し、2024シーズンは16件のインシデントを調査。
インターネットの登山届システム「コンパス」と提携。コンパスから登山計画書を提出した場合、雪崩情報が更新されるとプッシュ型の通知がユーザーに届く。ホームページの基礎知識のページを拡充。日本雪崩捜索救助協議会によるリソース「仲間による捜索・基本スキル」の制作に参画。長野県による「バックカントリー等山岳遭難防止対策検討会議」に参加。
一般向きセミナーから実務者まで多様が講習を実施し、雪崩情報を5山域で発表。日本雪崩捜索救助協議会によるリソース「「雪崩ビーコンの練習ドリル」および「雪崩インシデント報告フォーム」の制作に参画。
新型コロナ問題により、オンラインでの「アバランチナイト」を開催し、2,000人が参加。DMO HakubaValley Tourismが策定したスキー場とバックカントリーに対する安全の呼びかけ「Safety Tips」の構築に参画。北海道後志地区での雪崩情報を開始。
雪上でのCPDを開始。日本雪崩捜索救助協議会のマニュアルに沿ったAvSAR基礎コースを開始。
在日外国人対象に英語による雪崩業務従事者Level 1を実施。新潟県が安全啓発として「ロープの向こう側」を採用し、ポスターを制作。「バックカントリーの雪崩対策・7つのステップ」を開始。
「妙高山域にて「雪崩情報」を開始。プロバイダー制による「セイフティキャンプ」を開始。『雪崩リスク軽減の手引き』(東京新聞出版局刊)を増補改訂。長野県が安全啓発として「ロープの向こう側」を採用し、ポスターを制作。日本雪崩捜索救助協議会へ参加。
「ミニ・アバランチナイト」を開始。谷川武尊山域の雪崩情報を、かぐらエリアまで拡大。白馬村観光局と「雪崩安全セミナー」を開催。
立谷川武尊山域にて「雪崩情報」を開始。新潟県・日本山岳ガイド協会と「バックカントリー安全セミナー」を共催。安全キャンペーン「ロープの向こう側」を開始。大学山岳部等を対象に「雪崩リスクを考える学生の会」を開始。
立山山域の雪崩事例を含む安全啓発チラシを作成し、頒布。全国スキー安全対策協議会に加盟。日本雪氷学会『雪氷』に報文「日本雪崩ネットワークにおける雪崩情報発表への実践的アプローチ」が掲載。雪崩災害防止功労者として国土交通省から団体表彰を賜る。
立山山域にて「雪崩情報」をスタート。日本山岳ガイド協会の『雪の安全管理・雪崩対策技術教本』を執筆。プロフェッショナルメンバー&アクティブメンバー制を開始。みんなで行う安全活動「雪崩写真をツイートしよう」を開始。
日本山岳ガイド協会が「トレーニングスクール」Level 1を代替認証
『雪崩リスク軽減の手引き』(東京新聞出版局刊)を上梓。『CAA Journal』に提携10周年の記事が掲載される。
「トレーニングスクール」雪崩業務従事者Level 2 開始。
雪崩ハンドブック』(東京新聞出版局刊)を翻訳。「定点観測」を開始。
「雪の掲示板」を開始。
行動マネジメントの標語「Think SNOW」を開始。「アバランチミーティング」を開始。
『雪崩リスクマネジメント』(山と渓谷社刊)を翻訳。『フィールドブック』を制作。
「SPIN」を電子国土に対応。GPSデータでマップ表示可能に。
2001年6月 特定非営利活動法人として認証。『気象・積雪・雪崩の観察と記録のガイドライン』を出版。積雪プロファイルのデータベース「SPIN」を作成。CAAと提携し「トレーニングスクール」雪崩業務従事者Level 1を開始。
2000年4月 設立。11月『Free Riding in Avalanche Terrain』を翻訳出版。
雪崩に関わる専門スキルと経験のある個人正会員においては、以下2種類のメンバーに登録し、その職能を示す専用バナーを使用することが可能です。雪崩コンディションの把握やそれに合致した意志決定など、適切な雪崩安全対策を行うには、継続的な訓練と十分なフィールド経験を必要とします。
・トレーニングスクール「雪崩業務従事者レベル2」あるいは同等職能を有すること
・雪崩に関わる仕事を過去6シーズンの内4シーズンで実施していること
・「雪の掲示板」への十分な数の投稿がなされていること
・トレーニングスクール「雪崩業務従事者レベル1」あるいは同等職能を有すること
・雪崩に関わる活動を過去6シーズンの内4シーズンで実施していること
・「雪の掲示板」への十分な数の投稿がなされていること
雪崩業務従事者レベル1もしくはレベル2,あるいは同等資格を所持した日本雪崩ネットワークの正会員の一覧です
●データ●
正式名: 特定非営利活動法人日本雪崩ネットワーク
英語名: NPO Japan Avalanche Network
理事長: 石黒 淳
住所: 〒399-9301 長野県北安曇郡白馬村北城1300-10
日本雪崩ネットワークは様々な情報を提供するために、日々活動しております。今後も持続し続けて行くためにも皆様のご協力が必要です。